給料額の決まり方を知ると給料が増えない理由がわかる


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給料が増えない理由は給与額の決まり方にある

給料が増えない理由は給与額の決まり方にある
給料が増えない本当の理由とは?給与額の決まり方を知ると、わかるよ。



バス男「会社のために頑張って働いているのに給料が増えないんだ。ストレス溜まるな。」


バス子「私の給料も上がらないのよね。こんなに頑張って仕事しているのに。」


「どうすれば給料や年収って増やせるのかな?」


バス子「ねぇ、仙人に【給料や年収の増やし方】を聞いてみない?」


「仙人様の【給料が増えない理由は給与額の決まり方にある】の話かぁ・・・」







〜会社員の給料の決まり方〜

1.頑張って仕事しても給料が増えない理由とは?

@給料を増やしたい

■「頑張っているのに給料が増えない」

会社に貢献する働き方をしているのに、給料が上がらないのはストレスですよね。

でも、「頑張っているか?」や「会社の業績に貢献しているか?」と【給与額(基本給など)】は、連動しにくいようです。

今回の記事では、本当の{給料の決まり方}を見ていきましょう。
すると、頑張って仕事をしても、給料や年収が増えない理由がわかってきます。

給料が増えない理由である給料の決まり方とは?を見ていこう!



A昇給額や基本給の決まり方
■給料が決まる要因は、社長・・会社経営側に立って考えてみると、わかります。

貴方が、貴方の勤め先の会社の社長とします。

その場合、貴方の勤め先の会社の同僚や上司、部下の基本給や給与額、それに昇給額を、どうやって決めますか?

「えー!?でも、うちの会社には、給与の決まる給与表があって、年齢や勤続年数と給与表を照らし合わせる形で給料が決まってるよ。」
そうですよね。
でも、その【給与表】自体、会社側が自由に作ることが出来るのです。

会社が守らないといけないのは最低賃金だけです。
だから、本当は、給与表に縛られる必要はなく・・

会社側は、来月から、貴方の基本給を100万円に増やしても良いわけです。


「うーん。じゃあ嫌いな上司であるAさんの基本給は下げて、好きな同僚であるBさんの基本給は上げるかな。」
そうですよね。
そういう給料の決め方もあります。

給料の決まり方→会社の上層部や経営陣、社長の個人的な{好き・嫌い}で決まる。

とても理不尽ですが、実際に、日本全国の会社で行われている【給料や基本給、昇給額の決まり方】ですね。
「上司からの査定に響くから」なんて話も、よく聞きますよね。

ここで、重要ポイントです。
法律では、最低賃金は決められていますが、その他に「この職業の人は、この程度の給与額にしなさい」や「この年齢の人は、この程度の基本給にしなさい」という決まりはありません。

社員の基本給など給与額は、会社側(社長)の意向で、自由に決めることが出来ます。

給与額の決まりは「最低賃金以上を支払いなさい」であり、その他は会社が自由に決めることができる。

だから新人の、何も仕事が出来ない女の子でも、社長が「君の基本給は月額100万円だ」と言って決めれば、その子の基本給は100万円となります。

仕事が出来ない癖に基本給が100万円も支払われるのはおかしい!ということで、税務署から指摘を受けたり、労働基準監督署から注意されたり・・は、しないわけですね。

給与の決め方に【決まり】はない。だから給与額って決まっているようで、実はテキトー。

さて、本題に入ります。
給料の額に決まりはないものの、だいたい、職業別に、給与額というのは決まっていますよね。

例えば、コンビニの店員の時給は低いけど、医者の基本給は高いです。

これは国が「コンビニ店員より、医者の方が大変な仕事内容だから、医者の給料は高めに設定しなさい」と方針を定めているから・・では、ないのですね。

じゃあ、どうしてコンビニ店員の給料は低くて、ドクターの給料は高いのか?
その理由は、「給料を上げなくても労働者が集まるかどうか?」「給料を上げなくても労働者が仕事を辞めないかどうか?」にあります。

例えば、「コンビニで働きたい」と考える人が、日本に100人しか、いなくなったとします。
すると、コンビニでは「従業員が足りない。このままでは店を閉店せざるをえない。大変だ!なんとかして労働者を集めないと!」となりますよね。

すると、「うちのコンビニでは、月給30万円を払うから、誰か働いて下さい!」と求人を出すことになるし・・

ライバル店となるコンビニでも「うちのコンビニでは月収35万円を払うので、誰か働いて下さい」と求人を出すことになり、コンビニ店員の時給や給料が高くなるでしょう。

ただ、現実的には「時給や給料が低くても良いので、働かせて下さい」とコンビニに面接に行く求職者はいて、給料や時給を上げなくても、コンビニは労働者確保に困りません。

給料などの人件費は経費なので、経営者側からすると経費は削減したい気持ちがあります。経費を削減できれば経営者の給料・経営者の取り分は増えるからです。

そのため
給料や時給を上げなくても、労働者が集まる仕事・職業では、給料が上がりにくいことになります。

経営者側としては、店舗や会社を問題なくまわせれば良いわけで・・給料を上げなくても求職者が集まり、雇った労働者によって店や会社をまわしていけるなら、わざわざ給料を上げないわけですね。

給料の決まり方→「いくらの給与額にしたら、労働者が集まるか?」で決まる。

一方、医師の給料は高いですが、その理由は、医者を雇う病院側は医者の給料を高く設定しないと、医者が集まらずに病院を経営していけないからです。

医者は、国家免許が必要な職業であり、国が、毎年、医者になる人の人数を試験によって調整しています。
医師免許の国家試験によって、世の中に存在する{医師免許を持っている人の人数}をコントロールしているわけですね。

だから、世の中、{医師免許をもっている人だらけ}とは、ならないように、なっているんです。

もし、医師免許をもっている人が多くなれば、病院側は「求職者である医師は多くいて、すぐに集まるから、医者の給料を高く設定する必要がないよね」と判断し、ドクターの給料は低くなっていくことでしょう。

ただ現実的には、そうはならないように医者の数がコントロールされているので、医者は高給取りな職業となっています。

つまり、「医者だから給料が高い」のではなく「給料を高くしないと医者が集まらず病院が運営できないので医者は給料が高い」とも言えるわけですね。

そのことは、国家試験に合格する医師の数が増えて、また日本が国民皆保険制度でもなくなれば、わかることでしょう。
そうなれば「弁護士といっても収入はピンキリ」という弁護士のように、なることでしょう。

弁護士は、国が訴訟が増える予想のもと国家試験の合格者数を増やし、世の中に弁護士を増やしたため・・

「弁護士でも給料が高くない弁護士」も増えてきているそうです。

弁護士事務所も「弁護士として働かせて下さい!と面接に来る弁護士は最近、多いから、給料を下げても人は集まるだろう」ということで、給料を抑えているところもあるようですね。

給料の決まり方→「いくらの給与額にしたら、労働者が集まるか?」で決まる。

さて、私たちは、仕事を頑張って、会社の業績に貢献しているのに、給料は増えていきません。
基本給も上がっていきません。
どうして、でしょうか。

その理由は「給料を上げなくても辞めないから」「辞めても今の給料で働く人がいるから」となります。

例えば、Aさんが給料20万円で働いているとします。
Aさんは頑張って会社のために働いています。でも給料は上がりません。

なぜか?
Aさんの給料を20万円以上に増やさなくても、Aさんは仕事を辞めないからです。
ストレスを溜めてはいるものの、他の会社で、Aさんのことを20万円以上の給料を払って雇う会社はありません。

もし、他の会社から「Aさんは能力が高いから月収40万円を払うので、うちに転職して下さい」というオファーがAさんに殺到しているならば・・

そしてAさんに会社を辞められては困るならば、Aさんの給料は月収40万円に即座に上がることでしょう。

でも、現実的には、普通の会社員には、そんな話は、ありませんよね。

経営陣としては「給料を増やさなくても仕事を辞めずに働くわけだ。じゃあ、どうして給料を増やさないといけないんだ?不満があるなら、どうぞ辞めて下さい。代わりは、いくらでもいます。」という心境なわけですね。

仮にAさんが「給料が増えないから不満だ」と仕事を辞めても、「月20万円、正社員、経験不問」という求人を出せば、求職者からの履歴書が殺到します。

つまり、代わりは、いくらでもいるわけですね。

それなのにAさんに、こだわって「ごめん、Aさん。月収を25万円に増やすから辞めないで!」とお願いしたり、しないわけですね。

※会社側としては、社内の公平性を保つために、1人の給料を上げたら、基本的に、みんなの給料を上げないといけなくなる。
だからAさんだけ20万円から25万円に給料を増やすわけにはいかない。
みんなの給料を20万円から25万円に増やしたら人件費・・・経費が大幅アップとなってしまう。

その理由は、会社員は作業を行う作業員だからでしょう。
マニュアル通りに作業を行うのに、高い能力は必要ないため、基本的には、仕事に慣れてしまえば誰でも出来てしまいます。

このことは、誰でも出来る作業的な仕事をやっているから、給料が上がらない!ということも意味しそうですね。

給料が増えない理由→誰にでも出来る{引き継ぎ可能な作業的な仕事}をしているから。

※誰にでも出来ない仕事には{引き継ぎ}がない。
例えばプロスポーツ選手の仕事や芸能人の仕事、作家、画家、アーティストの仕事などには引き継ぎがない。


仕事と作業の話は、

@面白い仕事/職業にしてしまう方法(仕事=作業の理由)

A儲かるビジネスプランの作り方!具体例(作業の時給はビジネスモデルで決まる)

の記事が詳しいです。

給料が上がらない理由→給料を上げなくても辞めないから。また辞めても、上げる前の給与で働きたい人が、世の中には多くいるから。

利益が1億円以上も残っている会社も日本全国に多くあります。
100億円とか1000億円も利益が出ている会社もありますよね。

それなのに、会社員の給料は、年に1回、昇給の月に3000円とか5000円とか1万円程度しか、増えません。

「そんなに儲けているなら、給料を上げろ!」と労働者は言います。

経営者は「今、儲かっているから、という理由で給料を増やすと、今後、儲からなくなった時にヤバいから、基本給は上げずにボーナスの額を増やします」なんて言ったりします。

でも、本音では「給料を上げなくても辞めないし、その給料で働きたい人は世の中に多くいて、代わりは、いくらでもいるのに、どうして従業員の給料を毎年、上げないといけないんだ?」と思っていたりも、するのかもしれませんね。

確かに、年功序列的に給料が上がっていく日本の給与システムは、世界的には珍しいと聞きます。

毎年、毎年、会社利益への貢献度が高くなるなら納得ですが、現実的には、今年も去年と、同じ仕事をしているわけで・・同じ仕事をしているの給料だけは増えていくって、不思議ではありますよね。



B給料が上がらない!対策や対処法
■給料は、誰かに決められるもの・・なのかもしれません。

そのため経営者側が「給料は増やさない」という方針でいれば、どんなに会社のために頑張って働いても給料は増えないでしょう。

頑張って働いているか?で給与額は決まらない。
給与額は「その給与額で辞めないか?労働者が集まるか?」で決まり、あとは経営者次第。


でも、年収は自分で変えていくことが可能だと思っています。

で、サラリーマンの手取り額生涯年収の計算方法(生きている間に、とにかく手取り収入額で1億6000万円を稼げばいい)にあるとおり。

重要なのは年収額であり、給与額は、本当は重要では、なかったりします。

今の世の中、仕事も収入源も1つである必要はないよ。
複数の収入源の総額である年収だけに意識を注ごう。


副業や投資によって副収入を増やしていき、総年収・・しいては生涯年収を増やしていけたら素敵ですよね。

自分でサイドビジネスを始めたり、投資で稼ぐようになると、会社の給料が、どんどん、どーでも良くなっていきます。

勤め先の会社に対しては「とりあえず生活費分だけ、くれれば良いよ。あとは自分で稼ぐから。」と昇給にも期待しなくなり・・「頑張っているのに評価されない。給料に反映されない」とストレスが溜まることもなくなります。

そして、「給料を貰う側」の思考も、わかる・・と同時に、給料を払う側の思考も、わかるようになってきます。

そうなれば、給料の決め方や給料の決まり方に関しても、もっと理解が深まることでしょう。

私は、投資やビジネスが大好きです。

会社の仕事や給料と違って、「稼げればOK。上司の顔色とか関係ない。やっている年数も年齢も関係ない。結果が全て」というふうに、すごく平等であり公平だと感じているからです。

親の職業も関係ないし、出身大学も関係ないし、年齢も性別も出身地も関係ありません。
新米だろうとベテランだろうと関係ありません。結果が全て、です。

だから、すごく平等だし公平ですよね。

また、頑張りや、工夫次第で、収入額が変動します。

「私は、こんなに会社利益に貢献しているのに、給料は増えない」とストレスに感じることもありません。

利益に貢献する工夫や頑張りが出来れば、ビジネスや投資では、自分が総取りできます。(1人でビジネスや投資を行う場合)

投資やビジネス(副業)は、やりがいもあるし楽しいよ。

投資やサイドビジネス(副業)については、

@副業で月3万円稼ぐ私の方法2つ!随時更新(月3〜5万円の副収入を稼ぐには?)

A資産運用!利回り目標10%!私の高利回り投資法(利回り10%以上の投資法とは?)

B資産運用いくらから始める?1万円から始めるメリット(資産運用を始める際の金額とは?)

Cお金持ちになるには職業より投資が大事(収入を生み出すエンジン/ドル箱の作り方)

の記事が詳しいです。


〜追記〜
「給料を増やすかどうか?」は経営陣(社長)の考え方次第です。

社長が「会社にお金を残しても仕方ないよ。みんなで稼いだ利益だ。みんなで平等に分けよう」という考え方の人なら、給料も上がりやすいでしょう。

一方、社長が「社員の給料である人件費は、経費だ。なるべく削減しよう。給料が上がらないのが不満ならやめろ。代わりは、いくらでもいるんだ」という考え方の人なら、給料は増えにくいことでしょう。

会社によって「給料が増えるかどうか?」は、かなり違うよ。
社長の考え方が、それぞれ違うから。


もし、給料が増えない会社に勤めているなら、給料が増える会社に転職するのも1つの解決策ですよね。

社長(経営陣)の考え方次第で、同じ仕事をしているのに、給与額が年間で50万円とか100万円とか、変わることも珍しくないようです。

だから転職で「年収が50万円増えた」とか「年収が100万円増えた」という話があるんですね。

賢い転職の仕方含め、転職については、

@職種別!おすすめ転職サイトと転職の仕方(ハローワーク以外)(職種別!転職サイトと転職のやり方)

A既卒やフリーターにお勧め就職サイトはコレ(既卒やフリーター専用の正社員就職サイト)

の記事が詳しいです。


<writer 名無き仙人>


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