昇給なし?給料が上がらない本当の理由  


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昇給なし?給料が上がらない本当の理由

昇給なし?給料が上がらない本当の理由
給料が増えない本当の理由とは?


バス男「はー。今年も昇給なしだ。賞与もなかった。仕事のやる気が出ないな〜。」


バス子「私も給料が全然増えないから嫌になる。転職したいわ。」


バス男「なんで給料が増えないんだろう?」


バス子「う〜ん。・・そもそも会社員の給与額って、どおやって決まっているのかしら?」


バス男「じゃあ仙人様に【会社員の給与額の決まり方】を聞きに行ってみる?」


バス子「仙人の【給料が上がらない本当の理由】の話か〜。」







〜なぜ給料が上がらない?〜

1.交渉しても給料は上がらない理由

@年収が低い!

■「給料の額って、どおやって決まっているんだろう?」

新卒で務めた臨時教師時代、私の月給は17万円でした。

仕事が楽な時期は「私は17万円分も働いていないのに、17万円も貰って申し訳ないな。」と思ったものです。

一方、仕事が忙しく辛い時期には「17万円の給与額で、この仕事内容だと、割に合わないよ!」と不満に思ったりしていました。

社会人になってからというもの、自分の給料の額が、どおやって決まっているのか?を、知らなかったため、ときには「私は、貰っている給料分も、働いているのだろうか?」と不安に思ったり・・

また、別の時には「私は、貰っている給料以上に働いているハズだ! こんなに働いているのに給料が低いよ!」と不満に思ったり、していました。

サラリーマンの給与額って、どのように決まっているか知ってる?

いったい、私達の給与額は、どおやって決まっているのでしょうか。

会社員の給料は、以下の理由から決まっていくようです。

昇給がない理由も給料が上がらない理由も「給料の決まり方」を知るとわかるよ!


@相対性
→一般的に給与額は{勤め先の会社が儲かっているかどうか?}や{仕事の頑張りや成果}で決まる!と思われているようです。

でも、本当は違うのかもしれません。
給料の額は、他の会社の社員の給料と相対的に見比べることで決まる側面が強いようです。

会社の業績や、仕事の頑張りや成果では給与額は決まらない。給与額は他社の給料との比較で決まる

もし、貴方が起業し、社長になったとします。
正社員を3人、雇いました。では、その3人に給料をいくら払いますか?

月に100万円の給料を払ってもいいし、月に15万円でも、いいし、月に1億円払っても違法ではありません。

いくらでも良いんですね。社員の給与額は社長が自由に決めることができます。特に中小零細企業は、社長次第で社員の給与額が決まるケースが多いようです。

では、社員の月給はいくらにしますか?
え、20万円ですか。なるほど。普通ですね。

多くの場合、社員の月給は20万円前後になるでしょうか。

なぜ、そうなるか?
その理由は、月に100万円も給料を支払う必要がないし、月給12万円だと不都合があるからです。

<月に100万円も給料を支払う必要がない>
→社員に月に100万円も給料を支払う必要がありません。
なぜなら、月に100万円も給料を払わなくても、その社員は辞めないからです。

会社が、社員を雇う唯一の理由は、社員を雇うことで社員に働かせ、社員が生み出す利益以上働かせれば会社が儲かるからですよね。
もしくは、会社をまわしていくうえで、その部署に作業員としての‘人’が必要となるからです。
※会社をまわしていくうえで、人ではなく機械やコンピューターで対応できるなら、人はリストラされ機械やパソコンが働くことになる。機械やパソコンの導入費、及び、維持費の方が人件費より安いため。

ガスの検針や電気の検針なども昔は人が行っていたが、機械が行うようになっている。

会社にとっては利益だけが重要で、人を雇って働かせるより機械に仕事させた方が利益が出るなら、そうするわけ。

言い換えると、会社にとっては、人件費も機械代も{会社をまわすために必要な経費}であり、会社はできる限り経費を削減し利益を増やそうとする。


なので会社としては、社員が辞めなければ、それでいいわけです。

むしろ、より少ない経費(人件費含む)で、より多くの利益を出せば「優秀な経営者だ!」と言われるため、経営陣は、社員の給料を出来るだけ上げないように、しがちなのかもしれません。

では、月給として、いくら支払っておけば、社員は辞めないでしょうか。
なるべく安い給料で、より多く社員に働かせることが出来れば、それだけ会社は儲かります。
製造業で例えると、なるべく安く機械を買って、機械を24時間動かし、多くのモノを製造できれば、会社が儲かるのと一緒ですね。

会社にとっては機械代も人件費も{経費}。利益を増やすためには{経費(機械代や人件費)}を削減し、機械や人に、多く働いてもらうのが手っ取り早い。

50万円でしょうか。月に50万円も払わなくても、その社員は辞めそうになければ、もっと給料を下げても良さそうですね。
では月給12万円だと、どうでしょうか。
月給12万円だと、他の会社に転職してしまいそうですね。
他に、もっと高い給料を出す会社があるからです。
他の会社に転職するため辞められると困るから、会社は、月給を、もう少し高く・・辞められないギリギリの額にしようとすることでしょう。

すると月給20万円前後になりそうですね。
月給20万円なら、もっと給料のいい会社に転職していく社員は、ぐっと減りそうです。
他に、月給で20万円以上も支払う会社は少ないからです。

だからなんですね。
大卒の初任給は、どの会社も月給20万円前後で大差ないのは。
新卒社員に、もっと多くの給料を出せる儲かっている会社もあるのですが、出さなくても新入社員が入ってくるため、他の会社の初任給に合わせているわけです。

会社員の給与額の決まり方→他の会社の給与額で決まる(転職されないギリギリの額となる)

そのため、社員1人に月収100万円払ってもいいくらい儲かっている企業でも、社員の給料を月100万円にしないわけですね。月給100万円にしなくても、社員が辞めないから。

これが会社員の給料額の決まり方の1つのようです。

私達は、仕事の頑張りや、成果で、給与額が決まると思っていますが、「仕事の頑張り」とか「成果」とか、ほぼ、どーでもいいわけですね。

どんなに仕事を頑張ろうと、成果を出そうと、月給15万円の求人を出しておけば、次から次へと求職者から履歴書が届く職種であれば、会社からすると社員の給料を15万円以上に上げる必要がないわけです。

「給料が低くて嫌なら辞めれば?変えは、いくらでもいるから。」というのが会社側の本音でしょうか。
会社側からすると、月給15万円でも喜んで働く人が大勢いる場合、月給15万円から給料を増やしていく理由がないわけですね。

仕事を頑張っても成果を出しても給与額は上がらない。給与額は{頑張り}や{成果}ではなく、「その給与額で働く人がいるか?」で決まるため。

会社は内部保留(会社の貯金)に100億円あっても「100億円もあるから、社員の給料を上げよう!」とはしない場合もあるのかもしれません。
社員の給料を上げなくても社員は辞めないし、働くからです。

給与額にも影響する社内の人事評価とかも、本当は、単なるガス抜きなのかもしれません。
なぜなら人事評価によって昇給額が月1000円アップして「やったー」と喜んでいる時に、会社は利益を1000億円も出していたりするからです。

会社が儲けた1000億円を社員に給料として分配するならば、昇給額は月12万円とか月15万円とかになるかもしれませんが、現実的には、そうならないようです。

会社にとって社員は、替えが、いくらでもきく{利益を出すために必要なコマ}だからでしょうか。
会社経営者からすると、いくらでも代わりがいる{利益を出すために必要なコマ}に、お金をかけるのは、もったいないのかもしれません。

会社員の給与額に「成果」や「頑張り」は関係なし。辞めない・転職しないギリギリの額となる。

例えば年間で1000億円も利益がある儲けている会社の社員の給料も、年間で300万円しか利益が残らない中小零細企業の社員の給料も、そこまで大差ありません。

年間で1000億円も利益がある会社の社員の給料が年収1000万円とした場合、年間で300万円しか利益が残らない中小零細企業の社員の給料は年収300万円ほどでしょうか。

会社がだしている利益の差は桁外れで違うのに、社員の給与額は3倍しか変わりません。

この理由の1つは「儲けているから」ということで社員の給料を上げなくても、社員は辞めないし働くため、社員の給料を上げる必要がないからでしょうか。



A昇給がないなら副業をしよう
■会社員の給料が{辞めない/転職しないギリギリラインの給与額}となるのであれば、あんなに会社で頑張って働いても、成果を出しても、自分の給与額が、たいして増えていかない理由も納得ですよね。

「あれだけ働き会社に貢献しており、会社は10億円以上も利益が出ているのに・・私の昇給額が6000円って、おかしくない?」と感じるわけですが、会社側からすると社員の給料を上げなくても社員は働くし辞めないため、その程度の昇給額となるのかもしれません。

会社員の給料は、仕事の頑張りや、成果に応じて、増やしていかなくても社員は辞めないし働くため、会社側・経営者側としては、社員の給料を増やす必要がないから増やさない側面もあるのかもしれませんね。

自営業として働いてみると、このことが、よくわかりそうです。
たとえば、カフェを開業したとします。
お客さんが多くきて、とても忙しい日が続けば、それだけ売上が上がり利益も増えていきます。

そのため、月末には「今月は、仕事は大変だったけど、こんなに儲かった!月収100万円を越えているよ。ちょっと寿司でもいくか。」となりますよね。
これ、当たり前ですよね。お客さんが多くて忙しくて儲かったのですから。

一方、カフェ店員(会社員)として働いていると、どんなに客が多くて忙しくても、店が儲かっても、給料は増えません。

その理由は様々ですが、その1つは「給料を増やさなくても社員は辞めないし働くから」だと言えそうです。

言い換えると、経営陣側からすると、給与額は、他社に転職されないギリギリのラインを設定すればいいため、給与は他社の給与との相対的な兼合いで決まり、頑張って成果を出しても、給料は増えない・・と言えるのかもしれません。

給料が上がらない理由→給料を上げなくても社員は働くし転職もしないから。

人が足りていない特殊なスキルや国家免許が必要な職種・・例えば医療系の職種などでは、人手不足から「高い給与を払うから、うちで働いてほしい!」という法人が多く、給料を上げないと他社に転職されてしまうし、新卒も入ってこないため、給料が、どんどん高騰している職種もあります。

人手不足により給料を上げないと他社に転職されてしまう職種では、給与額が高騰している!

人手不足より、その職種・・その免許をもっている人たち、みんなの給料が上がっているわけです。
このことからも、{頑張り}や{成果}で、給与額が上がったり下がったり、するわけではないことが、わかりますね。

サラリーマンの給与額は、{頑張り}や{成果}ではなく、「転職されない・辞められない給与額」で決まる。

「会社のために頑張っているのに、給料が増えない!」と不満を感じるものですが、そもそも給与額とは{頑張り}や{成果}で決まるものではないわけですね。
給与額は「その月給で働く人がいるか?」で決まります。

そのため{月給18万円でも働きたい!}という人が大勢いる職種や仕事で、どれだけ頑張って働こうが成果を出そうが、月給は18万円以上には、なかなか増えない場合があるわけです。
経営サイドからすると「給与額に不満があるなら辞めれば?月給18万円で働きたい人は、他の大勢いるのだから、他の人を雇うよ。」というわけです。
※経営者も頑張っている社員の給料は上げたい気持ちはあるが、社内で給与差を作りすぎると不平不満の原因になることもあり、上げにくい現実もある。

「頑張っているのに給料が上がらない!」と不満をため込むのは辞めよう!そもそも会社員の給与額は{頑張り}や{成果}で決まるものではないから。

そういう意味では、収入や年収を増やしていきたい場合、頑張って成果を出せば、それが報酬額として、そのまま跳ね返ってくる副業や起業、投資などに精を出すと報われやすいのかもしれませんね。

さて、今回の記事も最後まで目をとおして下さり、ありがとうございました。
感謝しています。

※会社経営者としては社員の給料を上げてあげたい気持ちをもっているが、1度、上げてしまった給与額を後から「業績悪化のため給与を下げます」と言って下げるのは大変なため、将来の不景気に備えて給料を上げられないジレンマがあったりもする。
また、もちろん単純に儲かっていないから社員の給料を上げられない会社もある。



〜追伸〜

→お金が全てではないけれど、「給料がいくらか?」は働く者にとっては重要なことですよね。
昇給がなく基本給が増えていかないと「私は会社のために頑張って働いているのに評価されていない」と感じて当然でしょう。

しかし「給料を上げるかどうか?」は、私たちには、どうしようもなく経営者にゆだねられています。

ただ、私たちには{どの会社で働くか?}を選択する自由が与えられているので、昇給がなく、給料が上がらないならば、転職もアリですよね。

仕事を頑張ったくらいでは給料は上がらない。
「給料が上がるかどうか?」は経営者や経営陣の考え次第なので、昇給がある会社なら仕事を頑張らなくても自動的に毎年、基本給は増えていくし、昇給がない会社なら、仕事を頑張っても基本給は増えていかない。
従業員に出来ることは現実的には「転職をすること」となる。

※経営陣と交渉して基本給を上げてもらう方法もあるが、1人だけ昇給をさせるのは他の社員との兼ね合い(不公平感)から難しい。よほど必要な人材で、転職をちらつかせるなどをしないと難しい。

転職に関しては、賢い転職の方法含めて、・・

@職種別!おすすめ転職サイトの紹介と説明(職種別!お勧め転職サイトはコレ!)

A既卒やフリーターにお勧めな就職サイトはコレ(既卒やフリーター専用の正社員就職サイト)

Bお勧め派遣会社!正社員になる賢い方法も(お勧めの派遣会社はココ!)

の記事が詳しいです。


〜追伸2〜
給料が上がらない場合は、副業や投資で稼いで、総年収を増やす対処法もおすすめです。

今の時代、仕事も収入源も1つである必要はなく、重要なのは「給与所得」と「その他の所得」の合算である総年収であり、総生涯年収だからです。

サラリーマンの手取り額生涯年収の計算方法(生きている間に、とにかく手取り収入額で1億6000万円を稼げばいい)にあるとおりですね。

会社のために頑張って働いても給料は増えません。

「給料が増えるかどうか?」は、頑張って働くかどうか?と連動しないからです。

でも、副業や投資では、工夫や頑張り次第で収入額が増えます。
だから副業や投資は面白いし、やりがいもあると感じています。

副業や投資については、

@副業で月3万円稼ぐ私の方法2つ!随時更新(月3〜5万円の副収入を稼ぐには?)

A月1〜2万円の副収入を手堅く投資で稼ぐ私の方法(副収入を稼ぐには?)

B月収70万の小金持ちになる方法(収入源を堅実に積み重ねていくコツ)

の記事が詳しいです。


<writer 名無き仙人>


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バス男「副業や投資って、なにがあるの?」


バス子「自宅でパソコン仕事/不労所得(分身の術による錬金仙術)や、配当金生活は可能?(配当の仕組みと配当金生活のリスク)の記事が参考になりそうね。」


仙人「関連記事としては、年収500~600万円の仕事(希少価値)や、企業/会社説明会で質問すべき内容(社員の給料が決まる仕組み)もお勧めじゃよ。」


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